この記事は現役ウェブディベロッパーがわかりやすさにこだわって作成しました
小さなファームで利益を出すにはどうしたらいいんでしょうか？
簡単ではないですが、何をすべきかを考え続けることが必須です。儲かるファームにするための条件を考えてみました。
従来の日本の農業は 農業協同組合（JA） の力が強く農家が独自で新しい農業について考える機会はほどんとありませんでした。しかし近年日本の農業の少しずつ変わってきています。特にオーストラリアで農業をする場合は弱い農家を守ってくれる日本の 農業協同組合（JA） のようなものはありません。儲かるファームにするために必要なことを考えてみました。
儲かるファームに必要なこと
ブランディング- 直接販売をする
従来の日本の農業は基本的に農家が毎日収穫したものを農業協同組合（JA）に出荷してJAがまとめて市場に出荷して販売していました。しかし、「鈴木さん農家が作ったもの」と「斎藤さん農家が作ったもの」では、同じ作物でも作り方が違えばおなじものではありません。せっかく手間暇をかけて生産してもその特徴を消費者にわかってもらえなければおいしく食べてもらうことはできません。各個人の農家がそれぞれの特徴を消費者にアピールして消費者に直接届けられることでフィードバックも得れます。そして農家としては自身が生産した商品に責任をもってお客様からの課題に取り組むことができます。この循環により、モチベーションもあがり儲かるファームにつながります。
6次産業化やIoTは個人では少し敷居が高いところもありますが、4次産業化（1次産業＋3次産業）であれば個人でも実現可能です。個人の持つ力を活かして農産物に付加価値をつけていうという取り組みです。
6次産業化 – 生産・加工・販売まで一貫して行う
ひとつは農林水産省が推進している農業の6次産業化による収益性の改善です。6次産業とは、農業経済学者の今村奈良臣氏が提唱した造語で、1次産業の農業を2次産業（製造）、3次産業（小売業）と組み合わせて多角的に事業を展開することを指しています。つまりは生産した農産物を商品化し、流通する仕組みを作る、または農園の観光地化で付加価値をつけることで利益を確保する取り組みです。
これらの取り組みが農林水産省に認定された場合は、資金調達や6次産業化プランナーの派遣などの支援が受けられます。農林水産省によると、認定者の7割は認定申請時と比較して売上が増加しており、一定の効果が確認されています。
IoTによる外的リスクの軽減
もうひとつは世界的にも注目されているIoTによる生産性向上です。田植機が遠隔地にいる専門家と通信することで、機械の保守はもちろん、肥料や収穫について専門家のアドバイスをもらえるようになり、生産を効率化できます。将来的には無人で田植機を動かしたり、作物の状況をセンサーで管理したりすることによって重労働を減らして農業人口の間口を広げることも期待されています。
さらに、勘と経験に頼ってきた種まきから収穫までのプロセスについて、データ分析により生産量を予測し、効率的に生産することができるようになります。このようにIoTはアイデア次第で農業のさまざまな面から効率性に対してアプローチでき、可能性が広がる分野です。
IOT活用のオランダ式トマト生産
こちらは2012年のデータで情報がすこし古いですが、オランダのIoTによる情報を活用した農業が日本の農業にくらべて単位面積あたりの生産量が格段に向上していることがわかります。
農作物の単位面積当たり収穫量の比較（オランダvs日本）
オランダのトマト生産におけるデータ活用の実際
オランダのトマト生産におけるイノベーションの本質
IoTを利用したサービスのご提案
松原農園のシステムを利用したサービスをご提案しています。
当システムのセンサーユニットにGPSを搭載しセンサー情報と同時に位置情報および日時情報を送信することで、複数の圃場からのデータを地図上に表示したりデータ分析が容易になります。
また、このセンサーユニットを他の農業従事者様にもご利用いただき、収集したデータを元に環境のモニターリングや分析などのサービスを提供することも可能になります。
こちらが松原農園がご提案する「小規模農家向け栽培支援サービス」です。
この記事についてのご質問またはお困りのことがございましたら、お気軽にお問い合わせください。
